グループホーム入居の条件 番外編① ~面会・外出・急変時対応など5つのポイント~

グループホームについて
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入居を考えた時に確認しておいた方がいい事項

グループホームの入居条件については

  • 絶対に満たしていなければいけない要件
  • 必須ではないが、多くの施設で求められている
  • 入居に際して障害となる可能性がある条件
  • その他、入居を考えた時に確認しておいた方がいい事項

という4つの記事に分けてお伝えをしていきます。

4番目となるこの記事では、グループホームの利用を考えたときに『入居する方の『その人らしい生活』の実現や継続のために、確認しておいた方がいいと思われる事項』について説明いたします。

項目が多いので、前後編でお伝えいたします。今回は前編です。

入居前に確認すべき5つのポイント

面会制限の有無

この記事を書いている2025年4月時点では新型コロナウイルス感染症は5類になり、以前のような社会的な脅威は薄れ、重症化のリスクも軽減している状態です。

しかし施設としては、依然として恐ろしい感染症であることに変わりはありません。

入居している方は全員認知症ということもあり、居室で休んでいてもらうこともままならず、感染者の隔離も困難です。そして感染したら、症状が治まってもそのまま体調が回復せずにお亡くなりになる、ということも決して少なくはありません。


上記の理由から、いまだに面会が出来ない、あるいは建物内には入らずにガラス越しで面会するといった制限を設けている施設も多いです。

実際、2025年4月時点で、約70%の施設が面会制限を設けています(厚生労働省調査より)。

ですが、面会が出来ないことはご家族様にとってはもちろんですが、認知症の方にとっても良い影響はありません。両者の安心や満足度のためには、面会ができるに越したことはありません。

ただ『面会が出来ない悪影響』と『施設内に感染症が入ってしまうリスク』を天秤にかけたとき、どうしても感染症が入ってしまうリスクが勝ってしまうことは、仕方がないことでもあります。

入居を考えている施設が、面会に対してどのように考え、どのような体制を取っているのかを知っておくことは、非常に重要なことだといえるでしょう。

外出・外泊の可否

基本的に『面会ができない施設は、外出も外泊もできない』でしょう。感染症が施設内に入るかもしれない可能性を考えた時、やはり面会よりも外泊の方がリスクが高くなってしまうからです。

もし外泊(外出)が可能な場合は

  • 睡眠状況
  • 使用している薬について
  • 食事の際の注意点
  • 排泄の際の注意点
  • 移動の際の注意点

といったことについて確認をしておくと、自分達の力だけで外泊(外出)が可能なのか、それとも難しいのか、という判断がしやすくなります。

また、自宅ではない場所に行ったり泊まったりする場合は念のために、どこに行くのか、どこに泊まるのか、分かる範囲で施設の職員に伝えておくと良いでしょう。

事故時、急変時の連絡と対応

転倒や誤嚥、服薬ミスや単独外出。あるいは急な発熱や意識レベルの低下など、いつ何が起きるか分からないのが、高齢者です。

そういった緊急時に

  • 平日昼間や夜間の連絡体制
  • キーパーソンに連絡が取れなかった場合の第二以降の連絡先
  • 連絡が取れなかった場合の動きや判断をどうするか
  • 救急搬送の可否

といったことについてどうするか、あらかじめ決めておくと良いでしょう。

また平時から、本人の延命治療などに対しての意思確認をしておくことも重要です。

訪問診療の体制

基本的に『入居前からのかかりつけ医を継続する場合、受診は家族対応』という施設が多いです。

この『家族対応の受診』を『本人と直接会えるチャンス』と捉えられるのであれば、かかりつけ医への受診継続は何ら問題がないどころか、むしろメリットであるといえます。

一方で、キーパーソンが高齢だったり、後見人であったり、仕事がある方だったりという場合、定期的な受診介助はとても大きな負担になりえます。

そのような場合、施設に訪問診療をしてくれる医者がいるかどうか確認し、いるのであればそちらに主治医を変更してしまうことも良いでしょう。

もちろん、認知症となり施設に入居する当人からすれば、今まで診てくれていたお医者様に診続けてもらう方が良いと思います。ですが、それが困難な状況となってしまったのであれば、検討の余地は大いにあるのではないでしょうか。

もし主治医を変更する場合は、今までのかかりつけ医に『本人が施設に入居することとなった』『受診が行えないので、変更先のお医者様に紹介状を書いて欲しい』とお願いをすれば紹介状を書いてくださると思います。数日のうちにできあがると思いますので、その紹介状を施設の管理者に渡せば対応してくれます。

介護用品のレンタル

自宅で使っていた介護ベッドをはじめとする介護用品は、施設では使えない可能性があります。

自宅で使用する介護用品(一部除く)は、介護保険を使ってレンタルすることができるので、費用負担は実際の1割~3割程度です。

ですがグループホームに入居すると、グループホームの利用で毎月の介護保険負担限度額に達してしまうため、レンタルは自費(10割負担)となってしまいます。

先ずは『自宅で使っている介護用品を施設に持ち込めるのか』『持ち込めるのであれば、毎月の料金はいくらなのか』を確認しましょう。

また施設で『同じものを借りたら大体いくらなのか』といったことも併せて確認することをお勧めします。施設によってはよく利用しているレンタル会社があり、安く借りられる場合があります。

ちなみに、お金に余裕があれば買ってしまうことも手です。ですが、長期間の利用を考えた時に『買ったほうが良いもの』と『レンタルの方がいいもの』があると思いますので、必ず相談しましょう。

特に『介護ベッド』と『車いす』については、レンタルすることをお勧めします。

レンタルであれば

  • 不調時に確認してメンテナンスをしてくれる
  • 故障時は交換してくれる
  • 不要になったら引き取ってくれる

といった点が大きな利点です。

買ってしまうと、故障しても有償修理になりますし、不要になったら自分たちで引き上げなければなりません。長く使うことを考えても、断然レンタルすべきだと私は思います。

一先ず今回は、5点について書きました。

他にも4点ありますが、それについては後編でお伝えいたします。

ここにんでは、認知症介護を”楽にする”ためのヒントとなるような考え方、技術をたくさんを発信しています。

詳しくは ➡【はじめての方へ ここにんってどんなブログ?】をご覧ください!

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